2010年06月24日

未来創造の経済学

「幸福実現党」創始者大川総裁著による書物が、一か月の間に10冊近く出されているようです。

これにはビックリしました!通常、一冊の本を書くには、参考文献を調べたり、資料を集めたりしないと書けないものだそうですが、この方は、あの世から呼び出したい死んだ人を降霊させて喋らせてその内容をそのまま一冊の書物にするというものです。

一か月前に、松下幸之助日本を叱る―天上界からの緊急メッセージ
を購入して以来、はまってしまい、次々とこれら「霊言本」を読みふけってるところです。

過去日本に生きて多くの人たちに尊敬を集めた「偉人」はもちろん、海外の著名な宗教家、政治家、そして経済学者まで…目白押しです。

多少の霊人の個性の違いは見られるものの、このような救国の思いにおいてはどの霊人も一致しています。

「日本という、これから世界をいい意味でリードしていくべき国が経済問題を含め、国防上、今大きな国難に直面している。このまままでは中国の植民地になってしまう。そして無知蒙昧なマスコミや愚か国民に対して警告を発している。」



最近発刊された、未来創造の経済学では、こころあるビジネスパーソンであれば興味のあるであろう「ハイエク」「シュンペンター」「ケインズ」といった経済学者の霊を呼び出し、現政権の問題点や未来はそどうなるのか、彼らが今の日本、世界経済を見たら何と言うか。縦横無尽に語っていて勉強になります。左翼マスコミに見せてやりたいパンチ









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posted by First Daughter at 21:32 | Comment(0) | 幸福実現党 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

多くの有名情報商材を格安でゲット

E-BOOK白書(イーブック白書)2010-2011/ネットビジネス編 経済新報株式会社(特別価格)


情報商材は買って見なければ中身がわからない当たり外れの激しいバクチみたいな要素があり、詐欺商材を購入するリスクが高いですが、このE−BOOK白書なら1冊で、ここ2年半の売れ筋情報288商材、650万円相当の全ての内容を知ることが出来るという計算が成り立ちます。

ただし、なかには6万円以上もする「インチキ商材」とも受け取られる商品も含まれておりますが、数万円の「良質ベストセラー商材」も数多くゲットできるので、このような値段で購入できるのはネットでビジネスを行う方には非常にリスクが少なくあせらずゆっくり稼ぐことができると思います。





また、多くの情報商材においては、著作権…、著者経歴など、本題には直接関係のないことにページが割かれていてうっとしいのですが、このE-BOOKでは、そうした不必要な部分をカットしており、情報のポイントのみ要約しているので読む時間を大幅に節約できるのがありがたいです。


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2010年06月11日

創価学会 暴力団との深い関係

創価学会に関しては、これまでにも様々な方や脱会者によってその犯罪が暴露されてきましたが、週刊誌レベルにおいてはこのような実態がうかがい知ることができるものの、なぜか大手マスコミは一切報道しようとはしません。もちろん創価学会から圧力がかかっているのでしょう。

瀬戸弘幸さんのブログで、創価学会と後藤組と題し連載で創価学会と闇社会とのつながりを糾弾されていますのでご紹介いたします。

創価学会と後藤組


以下が後藤組長が書いた創価学会の暴露本です。
          ↓



(アマゾンのレビューの一つ)→創価学会批判はマスコミ最大のタブーでした。
何故なら創価学会はテレビ、ラジオのスポンサーだからです。
また、芸能界(特に吉本興業やジャニーズ)はほとんど創価学会です。
やはり本だから書ける内容だと感じました。
この本がたくさん売れているということはようやく日本にも夜明けが到来したと
いうべきでしょうか。
さすがに知られたくない内容らしく、創価学会による買い占めが行われているらしい。。。
もう今更無意味だと思いますが・・・。



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posted by First Daughter at 19:51 | Comment(0) | 創価学会関連 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2010年06月10日

“官”民主党政権下で重税社会主義国家へと突き進む

■増税は避けられないのか
官直人は、「増税しても使い道を間違えなければ景気は良くなる」と詭弁を弄し、社会保障を充実させることがあたかも消費を喚起し雇用の増加につながるという政策を取るという主張をしています。

多くのマスコミ、経済学者が消費税アップを推進する意見が続出しているということを強みにしてか、民主党は財源不足を補うべく増税を打ち出だしているし、今では、渡辺昇一氏のように「シュンペンター」「ハイエク」系を支持する経済学者や幸福実現党のような政党を除く、ほとんどすべての三流経済学者や政党が増税を主張しています。

毎日のようにテレビマスコミなどで、特に消費税の税率を上げるのが今の日本にとっては「不可避」という意見に、国民が洗脳されているよのではないしょうか。

新党改革を旗揚げした舛添要一などは、「世界の流れは法人税を20%台に、消費税は10%以上にするというのがトレンド」などと発言している始末です。

赤字財政という言葉を聞けば「増税」もやむ無しと思う国民も多いかもしれませんが、実は逆で、「社会保障の充実」を望むのであるならば、思いきった「減税」が必要なのです。増税は将来の税収減を招来し、結局、財政赤字は解消されず、増大する一方の社会保障費も賄えないという、やがては「破たん」への道を辿ることは必然です。


税率を上げて国民に今以上の負担を強いたとして、はたして本当に税収が増えるのか?

1989年に消費税が導入された時も、また1997に税率を3%から5%に上げて時も、景気が冷え込み、企業の収益もかえって悪化して、所得税、法人税の税収は落ちているのが実情です。このこと自体は、わりと多くの経済学者は知っているようです。



■法人税減税で企業の活性化を図る

日本の法人税率は世界トップレベルの40.6%(ドイツ30%、イギリス28%、中国25%、韓国24%)

シンガポールは17%という低い法人税率を設定しています。

世界銀行が毎年出す「世界で最もビジネスに適した国」ランキングで、このシンガポールは2年連続で1位に選ばれています。実際に米P&Gや英国のロールスロイス、フィンランドのノキア、中国のインターネット広告最大手のフォーカス・メディアなど、数多くの世界的な優良企業がシンガポールにその拠点を構えています。日本では逆に企業の海外への流出が進んでいる。

その効果もあって、シンガポールの2010年第一四半期の実質GDP成長率は前期比32.1%、前年同期比は13.1%と日本では信じられない順調な伸びを示しているのです。




以下、もう何十年も前から「所得税10%論者」である、渡部昇一上智大学名誉教授の税に対する、目からうろこが落ちるというか国民の税における“洗脳”を解いてくれる賢者の考えを披露しておきます。

・税制が国の発展を左右する

政府は増税を言い始めています。成長にはほとんど手を打っていません。

経済を成長させるためには、日本に強い産業をつくらなければいけません。そのためには法人税を下げるのが一番です。


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posted by First Daughter at 22:54 | Comment(0) | 「増税は間違い」 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2010年06月01日

「沖縄県民の総意」の真実!


社民党、連立離脱を正式決定(5月30日16時22分配信 産経新聞)

社民党は30日、都内のホテルで全国幹事長会議と常任幹事会を開き、連立政権からの離脱を正式決定した。米軍普天間飛行場(沖縄県宜野湾(ぎのわん)市)移設問題で、福島瑞穂党首が閣僚を罷免されたことを受け、執行部が連立離脱を提案し、了承された。夏の参院選での民主党、国民新党との選挙協力については、昨年9月に3党でまとめた政策合意の扱いを政府・民主党に確認したうえで判断する方針を確認した。





共同通信や日経済新聞調査で支持率大幅増(Yahoo! ニュースより)

 「ホントに辞めなければいけないのは、総理の方じゃないんですか」。5月31日、情報番組「朝ズバッ!」(TBS系)で司会のみのもんたさんが、生出演した福島党首に語りかけた。辺野古への移転を巡り、福島党首は主張を変えておらず、態度を変えたのは鳩山首相の方ではないか、という訳だ。福島党首は「あれに署名したら、沖縄を裏切ることになり、社民党は終わり」と答えた。

 インターネット記事のコメント欄などでも、同様の指摘が見受けられる。福島党首の罷免などを伝えた、J-CASTニュースの「鳩山首相『2枚舌』作戦失敗 『辺野古』巡り『発表日』大混乱」(10年5月28日)には、「ぶれない瑞穂さん素晴らしい」「罷免されるべきはルーピー鳩山だ」とのコメントも寄せられた。

 福島党首が罷免されたのは5月28日金曜日。直後の土日にマスコミ各社が世論調査を実施した。総じて内閣支持率が低下し20%割れする調査も出る中、共同通信の調査では、社民党の支持率は、4.5%と前回調査の1.6%から3倍近く伸びた。日本経済新聞とテレビ東京の共同調査では、社民党の支持率は3%と前回の1%から3倍となった。






シナ、北朝鮮の「手先」である社民党が連立を離脱したことを、私は大喜びしていましたが、上のニュースのように、この件で逆に社民党の支持率が飛躍的にアップしたと書かれていたのには驚きました。

TVのコメンテーターや社民党の福島瑞穂が沖縄の基地問題に関して、さかんに述べていた「沖縄県民の総意」というその総意なんですが、県民の大半が、米軍が沖縄から出て行くことを本当に望んでいるのかどうかです。

「米軍のおかげで経済発展もでき雇用も保たれた。おおむねアメリカ人は親切で感じがよいです。本土ではもっと惨たらしい事件は何十倍も発生しているのに、マスコミも応援して針小棒大に米軍=悪のイメージを国民に刷り込んでいるようだ…」「一応、基地反対の立場を取らないと、左翼からどんな迫害を受けるかわからない…」など住民に個別に聞くとこのような答えが返ってくるとのことです。


では4・15の沖縄県民大会「参加者9万人」 実際は大幅水増し発表で、実際は1〜2万人くらいだったそうですが、このような大型のイベントが開催される際は、沖縄県外の本土から左翼運動家が大挙してやってきて、あたかも「沖縄の総意である」と世論操作が恣意的につくられていることは現地では知られていることです。
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posted by First Daughter at 23:19 | Comment(0) | 中国による属国化 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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